このコロナ渦の世の中になって、一般的に使われる

ようになった和製英語、テレワークとリモートワーク

ですが、英語では正確には、なんていうのか気になる

ところです。

在宅勤務を英語で言うと

日本における「在宅勤務」と近い意味合いで、

Work from Homeという用語もよく利用されます。

短縮して、WFHと略されることが多いです。IT技術が

発達した今日では、家から働くことを明確化したい

場合などには便利な言葉です。

TereworkとRemoteworkの違いは

テレワークは基本的には会社のオフィスで働くことを

メインとしながらも、オフィス以外の場所からも

働くことがある場合に使われます。

例えば、通勤時間を節約するために週に

2回ほど家で働く場合はテレワークとなります。

また午前中だけオフィスで仕事をして、午後からは

家で仕事をするといった働き方もテレワークとなります。

テレワークと比較すると、リモートワーク（Remotewok）

はオフィス以外で働くことをメインとした場合、あるいは

完全にオフィス以外の場所から働く場合に利用される傾向があります。

オフィスに自分のデスクがなく、会社から支給された

ノートPCを活用して家から働くスタイルはリモートワーク

となります。

英語記事～在宅勤務の活用が各国の経済成長に影響する

The global adoption/ of remote work/ may leave the rising powers

/in the East behind.

Despite India’s and China’s economic might,/ these countries

have far fewer remote jobs than the U.S. or Europe.

That’s affecting the emerging economies’ resilience

amid the pandemic.

16% of jobs in China and 12% of jobs in India

can be done remotely, per a new McKinsey Global

Institute analysis of 800 jobs across several nations.

Compare that with the 33%, 30% and 29%

of jobs that be done from home in the U.K., Germany

and the U.S., respectively.

That’s because a huge share of jobs/ in India and China

are in in-person sectors, like manufacturing, agriculture

and retail, Susan Lund, one of the report’s authors, tells me.

And even though the majority of jobs in the U.S.

and Europe are also in-person jobs, these countries

are much likelier to pursue a remote-heavy future

of work than their Eastern counterparts.

“India has definitely taken a big, big hit

because most people simply can’t work from home,”

says Bhaskar Chakravorti, dean of global business

at Tuft’s Fletcher School of Business.

The country’s GDP growth rate/ fell more than 23%

between Q2 2019 and Q2 2020.

China’s economic recovery/ has been quite successful.

But its low share of remote-capable jobs/ could hurt it

s future capacity to compete/ on the global stage,

especially if teleworking proves to boost worker productivity/

as early studies have indicated.

In the end, the geopolitical contest /between China and the world

is going to be a contest for productivity and GDP growth,

says Jonathan Ward, founder /of the Atlas Organization,

a consultancy focused/ on Chinese and Indian national strategy.

The ability to make productivity gains/ with remote work/

could potentially put the West/ at an advantage.

Even when jobs can theoretically be done/ from home/ in India

or China, /it often doesn’t work that way/ in practice,

Chakravorti says.

In the big cities in those countries, people may be living/

in close quarters or without reliable broadband access

— factors which require professionals to go into their offices

to be productive.

“This is going to be quite a turning point/ in terms

of these countries’ ability to bounce back.”

翻訳

リモートワークの世界的な採用は、東の列強を置き去りに

してしまうかもしれない。

インドや中国の経済力がましているにもかかわらず、

これらの国々では米国や欧州に比べてリモートワークの

数がはるかに少ない。このことが、パンデミックの中での

新興国経済の回復力に影響を与えています。

マッキンゼー・グローバル・インスティテュートが

数カ国の800の仕事を分析したところ、中国では16％、インドでは

12％の仕事がリモートワーク行われていることがわかりました。

英国、ドイツ、米国の在宅勤務の33％、30％、29％と比較すると

かなり低い。

報告書の著者の一人であるスーザン・ルンド氏によると、インドと

中国では、製造業、農業、小売業などの在宅部門での

仕事が圧倒的に多いからだという。

また、アメリカとヨーロッパの雇用の大部分は対面式の

仕事であるにもかかわらず、これらの国々は東欧諸国に

比べてリモートワークを多用した仕事を追求する傾向が強いのです。

“タフトのフレッチャー・スクール・オブ・ビジネスの

グローバルビジネス学部長であるBhaskar Chakravorti氏は、

「インドは間違いなく大きな打撃を受けています。同国のGDP成長率は

2019年第2四半期から2020年第2四半期の間に23％以上低下した。

中国の景気回復はかなり成功しているが、リモートワーク可能な

雇用のシェアが低いことは、世界的な競争に後れをとる

可能性があります。特にテレワークが研究で示されたように

労働者の生産性を高めることが証明された場合には、

その可能性があります。

“中国とインドの国家戦略に焦点を当てたコンサルタント会社

Atlas Organization の創設者であるジョナサン・ウォード氏は、

「結局、中国と世界の地政学的な戦いは、生産性と GDP の

成長を競うものになるだろう」と述べています。

“リモートワークで生産性を向上させることができれば、潜在的に

西側が有利になる可能性があります。

注目すべきは インドや中国では、理論的には自宅で仕事ができても、

実際にはそうはいかないことが多いとChakravorti氏は言います。

これらの国の大都市では、人々は近くに住んでいたり、信頼できる

ブロードバンドアクセスがなかったりするため、生産性を高めるため

にはオフィスに出向く必要があります。

要するに。これは、これらの国の立ち直りの能力という点で、か

なりの転換点になる」とChakravorti氏は述べています。

まとめ

 

今回は、「在宅勤務」を英語ではなんて言うのかについて

してらべましたが、”Terework”tと”Remotework”という

言葉が一般的に使われています。しかし、正式にには

在宅勤務はwork from home という言い方が正確なのかも

しれません。そして、これに関連する英語記事でわかった

、remoteworkが進んでいる国のほうが、コロナ渦において、

経済回復につながるという事実です。この根拠として

生産性の改善と、決壊的にGDP成長率につながってくる

という興味深い記事でした。